カスタマーエクスペリエンス
ワークスタイル変革
モバイル・コミュニケーション
チャットサポートシステム Remote Attend(リモートアテンド)
ユーザ層の拡大、顧客対応の充実化を実現

チャットサポートシステム Remote Attend(リモートアテンド)とは?
Remote Attendは、お問い合わせ、製品サポート、販売促進などのエンドユーザ対応をWeb上で実現する
チャットサポートシステムです。Webサイトに良いタイミングでチャット招待アイコンを出現させ、
その場で実店舗と同じように接客することにより、お問い合わせ、商品購入といったコンバージョン達成のチャンスを逃しません。
近年、オムニチャネルサポートに対応する企業が出てきています。スマートフォンが主流となり、
文字コミュニケーションが日常的になっている今、エンドユーザ対応のオムニチャネル化にチャットというチャネルはかかせません。
特長
CTIアプリケーション開発・コンタクトセンター構築・画面共有型リモートサポート製品・コミュニケーションツールとして
販売しているグループチャット製品で長年培った開発・構築/業務/運用のノウハウを基に開発した、
国産のユーザ応対用チャットシステムです。
国産だからこそ、日本ならではの「おもてなし」の心を技術で実現しています。
・ チャットBOTを搭載して、オペレーターの負荷を低減、各種AIエンジンとの連携も可能
・ CRMのDBと連携してよりきめ細かな顧客対応
・ SNSと連携してユーザーフレンドリーな操作性
・ 感情のない文字に表情を加え、気持ちを正確に伝達
・ 定型文によるサポートの効率性への気配り
・ 安心・安全のセキュリティ対策
・ ご要望に合わせたカスタマイズへの対応
本製品は、エンドユーザーへの「接客」のための専用チャットです。
そのため、企業経営に役立つ仕組み、オペレーターの効率を上げる仕組み、ユーザーにとって便利な仕組みになっています。
「接客」に関わる三者にとってうれしい機能を取り揃えています。
課題解決
経営者の課題
- 収集したユーザーの声をすぐに経営に活かしたい
- お得意様にはより多くの商品をお勧めしたい
- オペレーターの対応率を向上し、コストを下げたい
- オペレーターとユーザーとのやりとりを管理者に監視させ対応品質を向上したい

- チャットログやアンケートから傾向分析が可能です。経営判断、顧客満足度測定などに活用できます。
- 電話対応に必要な「話し方トレーニング」は不要、育成コストがかかりません。
チャットに対するオペレータの悩み
- 文字でのやりとりでは、素早く適切な文章で伝えられるか
- 定型対応より、複雑な問い合わせに集中して対応スキルを向上させたい

- 業務でよく使用する文を予め登録し、「定型文」として本文に挿入できます。
回答入力時間を短縮するとともに、回答品質の一律化が図れます。 - 簡単な問い合わせにはチャットBOTが対応します。
- 顧客情報を活用してよりきめ細かな顧客対応が可能です。
- 「表情アイテム」を使えば、文字だけでは伝わりにくいニュアンスの表現を補助します。
従来のチャネルに対するユーザの悩み
- 電話では待ち時間が長い、メモを取る必要がある
- メールでは回答がくるまでに時間がかかる
- 公開型ソーシャルメディアでは炎上が気がかり
- 使い慣れたユーザインタフェースで問い合わせしたい

- 同時に複数のユーザを対応できるからお待たせしません。
会話の記録をメモとしてお送りすることができるからURLや電話番号などの情報も間違いなく伝えられます。 - リアルタイムに回答できて、今まで取り逃していた”ホットな状態”のユーザをつかまえられます。
- 非公開なので、個別の質問や相談も手軽にしてもらえて問い合わせ数UP!
- SNS(LINEなど)を使ってオペレータに問い合わせできます。
さらに、チャットサポートはこまめな文字コミュニケーションで、解決までの時間が短く、興味を失わせません。
精度の高いサポートで顧客満足度向上を見込めます!
機能
価格
※ オンプレミスについては応相談 ※ 価格は税別表示となります。 ※ 各種オプションを揃えています。お気軽にお問い合わせください。 ※1 ライセンス費、問合せサポート費を含みます。 ※2 2席以上から承ります。 ※3 お客様専用のVM環境をご用意し、更なるセキュリティ強化を実現し、AI、SNS、CRM対応機能を備えた専用SaaSプランとなります。 ※4 for Enterprise内で短期プランを継続してご利用いただく場合、更新料として1か月分の利用料相当額を頂きます。 またプラン変更する際は、プラン変更料として、変更後プランの初期費用の半額を頂きます。 |
利用シーン・導入事例
利用シーン1:コンタクトセンター代行
利用シーン2:航空券、ホテル予約
利用シーン3:在宅勤務
利用シーン4:観光案内
FAQ
新着情報
※ LINEは、LINE株式会社の商標または登録商標です。