日本サブウェイ株式会社様
店舗自らが情報を活用する秘訣とは?
~条件の異なる店舗を横並びで評価するKPIを活用~

概要
お客様とのコミュニケーションを大切にし、お客様の為の「世界にたったひとつのサンドイッチ」を「満面の笑顔」で提供することを目指している日本サブウェイ。
急激な店舗増加に対応するために、2012年にPOS (販売時点情報管理)集配信・分析システムを更改し、InfoCabina POS分析ソリューション」を採用。KPIの統一を行うため、NTTテクノクロスが、KPI設定のコンサルティングを実施し、データ分析レポートへ反映させた。
4年以上が経過した現在も当時設定したKPIによるデータ分析が活用され、新たなKPIも増えている。定着化までの道のりとポイントについてお話を伺った。
課題
簡単にデータを取り込めるから、分析範囲がどんどん広がる
「お客様が使えるようになるまでサポートします」がモットーのNTTテクノクロスの「InfoCabina POP分析ソリューション」。
「レポートは主に、SV,MC向けのものと店長向けのものに分かれますが、前者については特に担当者ごとに知りたいデータが異なるため、“こんなレポートを出して欲しい”というリクエストが多数あります。特別な知識がなくてもレポート化できるという利点から、私の他にレポートを作れるメンバーが3~4名に増え、各自が作成しています。」と日本サブウェイの情報システムグループでリーダーを務める梅原氏は語る。
InfoCabinaを使い始めて約4年、使い続けていくうちに、導入当初は扱っていなかった様々なデータを使いたくなるのも、よくあることだが、これもうまく解決できている。
「店舗売上げの月ごとの増減がどういった因果関係によって発生しているのかを知るために、複数のデータが必要になります。そんなときにデータベースから直接値を取ってくるなどの煩わしい作業もなく、簡単にデータを扱えるので、とても助かっています。使い始めると、さまざまな角度からデータを見てみたくなりますね。POSデータ以外にも、アメリカの本社から送られてくる情報や別システムの顧客属性データなどもBIツールに取り込んで分析したいと考えています。」と梅原氏。
解決へのアプローチ
店舗自らが情報を活用する秘訣とは?
分析レポートが存在しても、それを見て店舗経営にどう活用するかは店舗ごとに異なる。スーパーバイザーがレポートを見てアドバイスを行うが、店長のレポートに対する意識には差がある。
「分析レポートが直接売上げに影響するというわけではありませんが、データを見て対策のためのアクションを起こしている店舗はもちろん売上げ向上などにつながると思います。それにはまずレポートを見てもらわなければ始まらないため、店舗ごとの店舗カルテを作成して配布しています。また、そのレポートを見せるためにポータル画面を設けるなどの工夫を行っています。」と梅原氏は語る。
店舗カルテでは、前年度、前月比などの売上げデータ以外に、店舗として知りたい情報を一枚にまとめている。特に人件費は店舗の立地条件や時給によっても異なるため、損益計算(P/L)だけでなく、FL比率を用いて、店舗を種別に分け、同一指標で評価できるようにしている。
「情報を見たいときにすぐに見ることができるというのは非常に大切なことだと考えています。NTTテクノクロスは、連絡するとすぐに、そして的確に対応してくれるので、非常に助かっています。
また、店舗SV,MCから好評なのが、日々の売上げデータを毎朝メールで自動配信するしくみです。これは朝店舗でパソコンを開いてデータを見るのが煩わしいという声があり、NTTテクノクロスに相談したところメールでの自動配信を提案してもらい一緒に検討してもらえて助かりました。」と梅原氏。
日本サブウェイのサンドイッチは「お客様と会話をしながら作るサンドイッチ」。パンの種類やドレッシングを選択し、野菜の量を好みで変更し、トッピングを追加することで、顧客自身の好みに合わせた世界でひとつのサンドイッチを作ることができる。このコンセプトを店舗に訪れた顧客に知ってもらうためには、従業員と顧客間の会話が大切であると考えている。そのためのひとつの施策として「トッピングコンテスト」などを行い、トッピングを積極的にお勧めしている店舗を把握できるようにしている。もちろんこのコンテストデータ取得にもBIツールを活用している。
ソリューションとその成果
今後はさらなる売上げアップに向けての 活用を継続する
統一したKPIにより、正しい指標で店舗を横並びで見ることができるようになった。昨年度目標のひとつとしていたロス率の低下を下げることができたのも、数値がリアルタイムに見えるようになったことで、各店舗が対策をとりやすくなったこともひとつの効果として考えられる。
「NTTテクノクロスは導入したら終わりというのではなく、その後も活用に向けて手厚くフォローしてもらっている。今後も我々と一体になって検討していただけることを期待している」と梅原氏は語る。
現在は店舗ごとのチャージ情報も活用しているが、今後更なる売上げアップのために、顧客属性と購買履歴などのデータも幅広く取り入れ、リピート客を獲得するための戦略などに活用していきたいと日本サブウェイは考える。
お客様プロフィール

設立 | 1991年10月16日 |
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事業概要 | フレッシュサンドイッチ・チェーン「サブウェイ」の経営及びフランチャイズ展開 |
資本金 | 1億円 |
URL | http://www.subway.co.jp/ |
※2017年4月現在