1.「働きがい」とは何かを、あらためて問い直す

NTTテクノクロス株式会社は、2026年1月に、Great Place to Work® Institute Japan (以下、GPTW)が実施する調査において、5年連続で「働きがいのある会社」に認定されました。

「働きがい」とは、単なる制度の充実や職場環境の整備だけで測れるものではありません。

本記事では、NTTテクノクロスが「働きがい」をどのようにとらえ、どのような取り組みをすることによって、5年連続認定を実現してきたのかを、具体的な施策と担当者の声を交えて紹介します。

2.「働きがいのある会社」認定とは

GPTWが定義する「働きがいのある会社」とは、従業員が経営層を信頼し、仕事に誇りを持ち、仲間との連帯感を感じられる企業を指し、従業員アンケートの結果に基づきGPTWより認定されるものです。

NTTテクノクロスは、この評価を、自社の組織づくりを見つめ直す"鏡"として活用してきました。5年連続の認定を支える背景には、個人・管理者・チーム・組織という多層的なアプローチにあります。社員が自分の意思でキャリアを描けるように、上司との対話を増やし、伴走の質を高め、そこに柔軟な働き方の制度を重ねる。さらに組織を越えた学び合いでつながりを広げていく----。その積み重ねが、社員の実感となり、GPTWの結果に表れてきています。

3. 社員のキャリアを支える多層的な取り組み

NTTテクノクロスは、ミッションに掲げる「持続可能な社会の実現」に向けて、人材育成を重要な経営テーマの一つに掲げています。人事部人材開発部門の小林友也は、
「社員の働きがいを高めるには、上司・同僚・組織全体による支援を前提に、社員一人ひとりの自己決定感を高めることが重要」と語ります。

当社では、会社が一方的にキャリアを用意するのではなく、『自分のキャリアは自分で作る』という考え方を基本としつつも、社員任せにするのではなく、社員が安心して自身のキャリアを選択できるよう、会社や上司が選択肢と成長機会を提示し、伴走する姿勢を重視しています。個人の意欲や目標と組織のベクトルを合わせ、社員やチーム本来の力を引き出すための1on1などの施策にも力を入れ充実を図ってきました。人材開発部門の小林友也は、昨年度の調査結果を振り返り、次のように語っています。「"自分で選び、上司が伴走する"という関係性が、ようやく現場で自然に機能し始めたという手応えがあります」

人事部人材開発部門　小林友也

データと経験を融合したマネジメント力向上

伴走するマネジメント層に対しては、ピープルマネジメントからチームマネジメントへと段階的にステップアップできる研修体系を整備しており、効果的なコミュニケーションや組織運営にいかされています。「単なる場の提供だけではなく、現場での実践に寄り添いながら参加される管理者の方々と並走して一緒に課題を解決していくような研修を心がけています」(小林)

また、小林が施策を進める上で特に重視しているのが、データに基づいた客観的なアプローチです。「統計学的な手法や、生成AIを活用してデータ分析を行い、客観的な根拠に基づく検討を進めています。一方で、分析はあくまで意思決定を支える手段であるため、最終的には現場の実情を踏まえた人の判断を大切にしています。組織長をはじめ、現場経験と洞察力を備えたマネジメント・リーダー層が感じる直感や経験と、客観的なデータの両輪で検討することで、社員がより働きがいを実感できる実効性の高い施策を打ち出しています」（小林）

こうした学びと実践の繰り返しが、マネジメント力の向上を通じて、上司や組織への「信用」につながっています。

対話が増え、「挑戦してみよう」という気持ちが芽生えてきたうえで、次に問われるのは、それを無理なく続けられるかどうかです。そこで当社は、ライフステージや状況が変わっても働き続けられるように、制度と環境の整備を進めています。

4. 社員一人ひとりが「自分らしく働ける」環境づくり

社員が安心して長く働き、前章で触れたキャリアの自己決定と挑戦を「継続できる」ための環境づくりにも力を注いでいます。コアタイムなしのフレックスタイム制度や充実した育児・介護支援制度など、多様な働き方を支える仕組みや職場環境を整備しています。 これらの制度や取り組みは、社員一人ひとりのニーズに応え、職場満足度の向上と組織の活性化を両立させるための重要な基盤です。この安定した土台があることで、社員は自分らしく働きながら、組織全体としてもより高いパフォーマンスを発揮できる環境が実現されています。

働く土台が整った後は、「仲間と協力して進む」段階へと移ります。当社では部門や職種を超えた学びの場を設け、自然につながりが生まれるよう取り組んでいます。

5. 組織の垣根を越えた学び合い「多士済々」

安心して働ける土台があるからこそ、社員は部署や役割の違いを越えて、知見や経験を共有し合う余力を持てます。当社では、社員が自らの意思で技術やビジネススキルなどを学ぶことができるオンライン学習環境に加え組織の垣根を越えて学び合う風土が根付いています。その中に、全社員参加型のオンライン勉強会「多士済々（たしせいせい）」があります。

組織横断型の「知の共有」
2021年11月にスタートしたこの勉強会は、現在では毎月2回、役員を含む数百人が参加する場へと成長しています。多士済々は社員が自身の担当するプロダクトや施策における事例や課題解決のプロセスを15分ほどで紹介する場で、当初はプロダクト紹介が中心でしたが、現在ではスタッフ部門を含む幅広い組織から登壇者が集まり、知を共有する場へと発展しました。

多士済々の事務局を担当する経営企画部経営戦略部門の森本龍太郎は「活発な交流と学び合いを実現するために、視聴者目線を大切にしつつ、発表者自身の経験や考えを主体的に語ってもらうことで、組織を超えた多様な知の共有が生まれている」と語ります。

経営企画部 経営戦略部門　森本龍太郎

つながりが生む誇りと相互理解

勉強会終了後もチャット上で質疑応答を続けるケースもあり、発表者からは「自分の経験やノウハウを整理する良い機会になった」といった声が寄せられています。

「普段接点のない部門同士がつながる機会となっています。『自分の経験が誰かの役に立つ」この実感が、仕事への誇りと組織への帰属意識を高めています」（森本）

こうした取り組みを通じて、職場には新たな価値観や信頼関係が育まれ、社員一人ひとりの働きがいが着実に高まっています。次では、これらの成果がどのように具体的な変化として表れているのかを紹介します。

6. 成果として表れた"働きがい"の変化

今回の結果を振り返ると、取り組みは単独で完結するものではなく、相互に補完し合うことで「働きがい」の実感を底上げしてきました。

• キャリアを「自分ごと」にする対話（上司の伴走）
• 挑戦を続けられる働き方の土台（制度・環境）
• 組織を越えた学び合いで、つながりを増やす（多士済々）
  
  

当社では毎年、GPTW調査の結果を組織づくりの"次の一手"につなげるため、組織長向けの報告会を実施しています。単なる結果共有に留まらず、データから見えた課題を起点に、各組織での対話や社員の声も踏まえながらディスカッションを重ねてきました。こうした積み重ねは数値にも表れており、一昨年に共有した課題に対し、各組織・社員一人ひとりが日々の業務改善や対話に主体的に取り組んできた結果、昨年度の調査では7ポイント、今回の調査では2.5ポイントのスコア向上につながりました。「特に『友人や家族に自信を持って自社を勧められる』『困った時に同僚の協力を得られる』という項目の向上は、職場の信頼関係と連帯感が高まっていることを示す非常に意義深い成果です」（小林）

7. これからの展望～「使命感」を持って働ける組織へ

働きがい向上への取り組みは、明確な変化をもたらしました。

今回の調査では、全体の肯定的回答率が初回57%から今回71%へと14ポイント上昇し、

特に「信用」（経営層・管理者層への信頼）の向上が顕著でした。会社や上司が、働き方や業務内容、キャリア形成など様々な場面で社員の考えを尊重し、受け入れる姿勢が浸透していることが分かります。

社員からも「仕事を認められている実感がある」「上司から感謝の言葉をもらえる」「自分の意見を上司が真剣に聞いてくれる」といった前向きな声が多く寄せられています。

この結果は、これまで全社で積み重ねてきたマネジメント向上施策や多士済々などの組織を超えたコミュニケーション施策、安心して働くことのできる職場環境整備などが実を結び、経営層・管理者層と社員の信頼関係が向上した結果だといえます。

5年連続「働きがいのある会社」認定を受けた今、さらなる働きがいの向上に向け、人事部の小林は、「今後は自分が『社会や会社に貢献しているという』実感をより高めるため、個々のジョブクラフティング（仕事の意味づけや、やり方の工夫）を推進し、使命感を持って働ける環境づくりに取り組んでいきます。また、自律的なキャリアを形成に不可欠な生成AIの活用支援にもより一層力を入れていきたいですね」と語ります。

8. まとめ

NTTテクノクロスの5年連続「働きがいのある会社」認定は、制度・施策・文化が有機的に結びつき、社員の日常に根づいています。マネジメント力向上施策、組織横断的な交流の促進、多様な働き方を実現する制度など、社員が真に働きがいを感じられる職場を目指した継続的な取り組みの成果です。

これらの成果は一朝一夕で生まれたものではなく、現場の課題に真摯に向き合い、試行錯誤を重ねながら築き上げてきたものです。
これからも、変化する時代のニーズに柔軟に対応しながら、だれもが「この会社で働いてよかった」と心から実感できる組織であり続けるために、NTTテクノクロスは歩み続けます。

※本記事の内容は執筆時点のものです。

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