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Microsoft 365/G Suiteなどの
クラウド型メールにも対応
メール誤送信防止市場15年連続シェアNo1
誤送信メール約75%減 さらにAIによるリスク検知で約97%減

*1.デロイト トーマツ ミック経済研究所「内部脅威対策ソリューション市場の現状と将来展望2022年度【サイバーセキュリティソリューション市場18版目】」2023年1月発刊より

*2.AIによるリスク検知は有料オプションです。

2,500社 を超える企業様に
ご利用いただいています

株式会社竹中工務店株式会社
みずほ証券株式会社
JIPDEC

メール誤送信対策は最優先課題

誤送信防止に製品コンセプトを定め、19年以上の歴史の中で「人はどのような状況でメールを誤送信してしまうのか」などのノウハウを蓄積して製品に反映して参りました。
CipherCraft/Mail 7が選ばれる3つのポイント
POINT1

うっかりミス対策 メール誤送信防止画面

人間工学の考えを取り入れた直感的な操作が可能

メール送信前に、宛先 本文 添付ファイルの中身も開かせて確認することも可能です。
利用者自身にチェックさせる「誤送信防止画面」をポップアップで表示します。送信内容について3つの項目(宛先、本文、添付ファイル、特定条件、キーワード)をメール送信者自身がチェックすることでメール送信者自身へ注意喚起 を行い、誤送信防止を実現します。

「誤送信防止画面」ポップアップ表示
POINT2

きめの細かい設定が可能な豊富な機能

管理者によるルールの一括設定

設定した ルールを管理者によってユーザに強制 することが可能です。
社内ルールの統一を実現し、組織内でのセキュリティレベルを一定水準に確保することが可能です。利用者は意識せずに最新ルールの取得が可能です。

AI+(エーアイプラス)メール誤送信リスクを限りなくゼロに

有料オプション「AI+(エーアイプラス)」を利用すれば、ルールによる制御や人によるチェックでは気づきにくいメール誤送信リスクをAI (機械学習)で検知可能です。
メール誤送信防止画面と組み合わせることで、メール誤送信防止製品を未導入の企業において、製品導入前と比較して97%の誤送信削減が見込めます。

効果イメージ

機能一覧

・メール誤送信防止機能 ・一時保留機能 ・パスワード暗号化機能
・宛先漏えい防止機能  ・上長承認機能(送信前承認 / 送信後承認) 
・宛先Bcc追加機能

【オプション】
・添付ファイル内検索機能 ・添付ファイル分離送信機能
・S/MIME署名付与機能 ・AI+機能

POINT3

様々な導入形態で環境を選ばない

ラインアップ
Microsoft 365などのクラウド型
メールサービスに対応

多くの企業でテレワークが増加したことにより、これまで郵送していた請求書や納品書をメールで送る機会が増えています。それに伴い、メールの宛先や添付ファイルを誤って送信するリスクも増加し、企業にとってテレワーク時のメール誤送信対策が急務となっています。

導入時におけるユーザーの手間が少なく、メール誤送信対策が簡単に可能です。

メール誤送信防止市場15年連続シェアNo.1*
誤送信メール約75%減
※ デロイト トーマツ ミック経済研究所「内部脅威対策ソリューション市場の現状と将来展望2022年度【サイバーセキュリティソリューション市場18版目】」2023年1月発刊より
ラインアップ

お客様の環境に合わせて
様々な導入形態をご用意。

料金・機能 CipherCraft/Mail 7
(PCインスール版)
CipherCraft/Mail 7
for Microsoft 365
(Officeアドイン版)
CipherCraft/Mail 7
Server(サーバー
インストール版)
クラウドサービス
特徴 ご利用のPCにインストールするタイプ。メールソフトが統一されていない環境でも導入可能。Outlookへのアドインも備えており、Microsoft 365、Exchange環境でもご使用いただけます。 管理者がMicrosoft 365の管理画面からアドインを追加することにより、ユーザはインストール作業不要です。Outlook on the web(OWA)でご使用いただけます メールの送信経路にサーバを設置します。クラウド上でもオンプレミスでも構築可能です。また、利用したい機能を選択して購入が可能です。 Microsoft 365、Google Workspaceなど、グループウェアでもご使用いただけます。
料金
(年間サブスリプション)
80,000円~
/50ユーザ
(税込:88,000円)
80,000円~
/50ユーザ
(税込:88,000円)
105,000円~
/100ユーザ
(税込:115,500円)
お問合せください
メール誤送信防止
機能
一時保留機能
パスワード暗号化
機能(ZIP,AES,Camellia)

 

※ZIP, AESのみ対応

 

 
宛先漏えい防止機能
上長承認機能
宛先Bcc自動追加
機能
添付ファイル内検索・
個人情報検出機能
(オプション)
添付ファイル分離
送信機能(オプション)
S/MIME署名付与
機能(オプション)
AI+機能(オプション)
※ オプション単体での販売は、実施しておりません。
※ オプション料金については、別途お問い合わせください。
※ CipherCraft/Mail 7とCipherCraft/Mail 7 for Microsoft 365、クラウドサービスの併用可能です。
※ 50ユーザ以下の金額につきましては、別途お問い合わせください。
導入はカンタン(ユーザ設定不要)
Outlookをご利用で
CipherCraft/Mail 7を導入する場合

ユーザが個々にCipherCraft/Mailソフトウェアのインストール実施

資産管理ツールなどを利用してサイレントインストールすることも可能。

Outlook on the webをご利用で
CipherCraft/Mail 7 for Microsoft 365
を導入する場合

弊社提供のCipherCraft/Mailを動作させるための定義ファイル(xmlファイル・マニフェストファイル)を自社Exchange Onlineに登録

CipherCraft/Mail 7 for Microsoft 365が動作するためのスクリプトなどが自動的に社員に展開されます。ユーザによるインストールは不要です。

メール誤送信防止市場15年連続シェアNo.1*
誤送信メール約75%減
※ デロイト トーマツ ミック経済研究所「内部脅威対策ソリューション市場の現状と将来展望2022年度【サイバーセキュリティソリューション市場18版目】」2023年1月発刊より
お客様の声
みずほ証券株式会社様

みずほ証券株式会社様

人為的ミスによるメール誤送信の問題解決のために導入。
その結果、誤送信メールが導入前の約8割減。

PCインストール版導入

一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)様

一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)様

JCAN証明書によるS/MIME電子署名を唯一扱えることから導入。使いやすく、管理に手間がかからないと好評。

サーバーインストール版導入

よくある質問
Q:特定の部署のみ導入したり、部署ごとで異なる設定にできますか?
A:できます。

【CipherCraft/Mail 7の場合】
利用する部署のみにインストールすることで、利用できます。
部署ごとに設定を変える場合は、それぞれの部署ごとにポリシーファイルの作成を行います。

【CipherCraft/Mail 7 for Microsoft 365の場合】
Exchange Onlineの仕組みに準拠しています。
特定部署(ユーザ)のみに導入することは可能ですが、部署ごとで異なるポリシーファイル(設定)を適用することはできません。
コントロール可能なのは部署(ユーザ)単位で、アドインを共通の設定で適用するか否かのみとなります。

【CipherCraft/Mail 7 Server】
サイファークラフトメールを使用する人のメールアドレスをあらかじめサーバに登録しますが登録時に、対象のメールアドレス(利用する部署内のメールアドレス)を登録することで、特定部署のみでの利用が可能となります。
グループ設定機能を利用し、部署ごとに異なる設定を適用できます。

【クラウドサービスの場合】
可能です。詳細はお問い合わせください

Q:暗号化機能を利用しないことは可能ですか?
A:可能です。

全てのメール、または特定の相手に送るメールを暗号化する/しないを選択することが可能です。

暗号化機能を利用しない設定を詳しく知りたい方は、お問い合わせください。

Q:既存のメールサーバはそのまま利用できますか?
A:原則、利用可能です。

導入前に評価版でお試しのうえご検討ください。

Q:保守サービスの内容を教えてください
A:以下の内容となります。

なお、サイファークラフトメールお問い合わせ窓口の連絡先等は、ご契約いただいたお客様にご提示いたします。

(1) 対象ソフトウェアのマイナーバージョン・アップ・サービスを無償提供

(2) 対象ソフトウェアの利用上において発生した障害に関する質問の電話、メールによる受付・回答( 対応時間 : 平日 9:30 ~ 17:30 )

メール誤送信防止市場15年連続シェアNo.1*
誤送信メール約75%減
03-5860-2931(平日9:30〜12:00/13:00〜17:00)
※ デロイト トーマツ ミック経済研究所「内部脅威対策ソリューション市場の現状と将来展望2022年度【サイバーセキュリティソリューション市場18版目】」2023年1月発刊より(https://mic-r.co.jp/mr/02620/)